コロナワクチン後遺症の核心に迫る──スパイクタンパクが2年残存、イェール大が衝撃研究

コロナワクチン後遺症に新事実?イェール大学が“スパイクタンパク長期残存”を指摘

新型コロナウイルス感染症対策として世界中で普及したmRNAワクチン。接種後の副反応や体調不良は一部で報告されていたが、これまで「数日〜2週間で体外に排出される」とされていたワクチン成分が、実は“消えていなかった”可能性がある――。そんな驚きの研究成果が、アメリカの名門・イェール大学から発表された。

スパイクタンパクが2年残存の可能性

今年2月、イェール大学の免疫学者・岩崎明子教授らの研究チームは、ワクチン接種後に倦怠感や頭痛、集中力低下などの慢性的な体調不良を訴える人々の血液を分析。その結果、接種から2年近く経っても、ワクチンにより生成された「スパイクタンパク」が血中に検出されたケースが複数確認された。

「スパイクタンパクは通常、2週間以内に体内から消えるとされていた。だが、今回の調査では長期間にわたって体内に残り、免疫反応や炎症に関与している可能性が示された」(岩崎教授)

この研究は、いわゆる「ワクチン後遺症(Post‑Vaccination Syndrome:PVS)」に苦しむ人々への理解を深めると同時に、従来の安全性説明と矛盾する部分を含むため、医学界や政策関係者に波紋を広げている。

ワクチンの仕組みと想定された作用

日本の厚生労働省の資料によれば、ファイザーやモデルナなどのmRNAワクチンは、ウイルスの“設計図”とも言えるmRNAを体内に送り込み、細胞がスパイクタンパクを一時的に生成。それに対する免疫応答を引き出すことで、感染を予防する仕組みとされている。

過去には、当時のワクチン担当大臣・河野太郎氏も「mRNAは数日で分解され、スパイクタンパクも2週間以内に消える」と説明しており、政府や専門家も一貫して「体内に残ることはない」と断言してきた。

だが今回の研究は、その前提を根底から覆しかねない内容だ。

後遺症とスパイクの関係は?

研究チームが調査したのは、接種後に慢性症状を訴えた42名と、健康な対照群22名。PVS患者には以下のような特徴が見られた。

  • CD4陽性T細胞の一部が機能低下
  • 炎症性サイトカイン(TNF-α)を持つCD8陽性T細胞の増加
  • スパイクタンパクの血中検出(全体の約3分の1)
  • EBウイルスの再活性化の兆候

特に注目すべきは、最大で709日後もスパイクタンパクが検出された例があるという点だ。これは従来の「短期間で消失する」という理解とは明らかに異なる。

「ワクチンが悪」という結論ではない

「この研究はPVSの一因としてスパイクの残存を“示唆”したものであり、ワクチンが直接的な障害を生んだと断定するものではない。科学的検証はまだ始まったばかりです」(岩崎教授)

同教授は、接種の意義そのものを否定する意図はなく、あくまで「極めて稀な事象への科学的理解」を深めるための第一歩であると強調している。

医療界・専門家の反応

長崎大学の森内浩幸教授(日本ワクチン学会理事)は次のように語る。

「この研究は貴重だが、データは限定的であり再現性のある大規模調査が求められる。ワクチンの基本的な安全性は揺るがない」

また、ロイターやワシントン・ポストなどの主要メディアも「長期症状に関連する可能性は興味深いが、現段階では“因果関係の証明”とは言えない」と冷静な見方を示している。

日本国内でも“診断されない後遺症”が課題

日本でも、接種後に体調不良を訴える声は根強く、特に若年層を中心に「倦怠感が1年以上続いている」といった報告が相次いでいる。しかし診断基準が明確でないため、多くが「気のせい」「更年期障害」などと誤診されてしまう実態がある。

現在、国内の一部医療機関ではT細胞やサイトカインの検査を導入し始めており、今後の制度化が期待される。

ワクチン政策に求められる“第2フェーズ”

新型コロナを収束へ導いたワクチン政策は、社会全体に多大な恩恵をもたらした。一方で、その影で苦しむ少数者への配慮と救済も、次の課題として浮上している。

必要なのは、以下の3つだ。

  1. 症例の蓄積と科学的検証の継続
  2. 後遺症外来の整備とガイドラインの作成
  3. 情報発信の正確さとメディア倫理の再確認

ワクチン接種がもたらしたものは「命を守る盾」であると同時に、「見えにくい副作用」の存在も忘れてはならない。科学も政治も、社会全体も、“例外の声”に真摯に向き合うフェーズに入っている。

「少数の症状を切り捨てるのではなく、光を当てる。それが次なる医療の信頼を築く一歩になる」(医療ジャーナリスト談)

関連記事

おすすめ記事

  1. 中国人移住に「民泊」という選択肢 大阪で急増、SNSが背中押す 「民泊経営で日本に移住できる…
  2. 令和7年度の国民負担率、46.2%に達する見通し 令和7年3月5日、財務省は令和7年度の国民…
  3. 台湾の海洋調査船「新海研二號」が、日本の排他的経済水域(EEZ)とみられる与那国島沖で、無断で調査…
  4. 日本の観光業とオーバーツーリズム:観光客数の増加とその影響 近年、日本の観光業は急速に成長し…
  5. 中国のブイ撤去も日本政府の無策が残した禍根 沖縄県・与那国島の南方海域に設置されていた中国の…

新着記事

  1. コロナワクチン後遺症に新事実?イェール大学が“スパイクタンパク長期残存”を指摘 新型コロナウ…
  2. 【中国が主導する太陽光の新時代】ペロブスカイト太陽電池、ついに産業化のステージへ 再生可能エ…
  3. トランプ氏がG7サミットを途中退席 世界に波紋、日本への影響も懸念 アメリカのドナルド・トラ…
  4. 日頃投稿していただいている活動・行動情報にGood・Bad評価をすることができる用になっております…
  5. 日本の「失われた30年」とODAのジレンマ 日本は1990年のバブル崩壊以降、長らく経済成長…
  6. 米国の鉄鋼業界における歴史的転機が、ついに実現に近づいている。日本製鉄とUSスチールは6月13日(…
  7. 法の軽視は正義ではない グレタ・トゥンベリ氏「8回拘束」に広がる疑問の声 スウェーデンの環境…
  8. 中国戦闘機が自衛隊哨戒機に危険な接近 45メートルの至近距離に防衛省が強く抗議 中国空母「山…
  9. 台湾の海洋調査船「新海研二號」が、日本の排他的経済水域(EEZ)とみられる与那国島沖で、無断で調査…
  10. 届け出なしで堂々営業 無許可民泊の“グレーゾーン” 民泊は観光地不足の救世主として歓迎される…
ページ上部へ戻る