コロナワクチン後遺症の核心に迫る──スパイクタンパクが2年残存、イェール大が衝撃研究

コロナワクチン後遺症に新事実?イェール大学が“スパイクタンパク長期残存”を指摘

新型コロナウイルス感染症対策として世界中で普及したmRNAワクチン。接種後の副反応や体調不良は一部で報告されていたが、これまで「数日〜2週間で体外に排出される」とされていたワクチン成分が、実は“消えていなかった”可能性がある――。そんな驚きの研究成果が、アメリカの名門・イェール大学から発表された。

スパイクタンパクが2年残存の可能性

今年2月、イェール大学の免疫学者・岩崎明子教授らの研究チームは、ワクチン接種後に倦怠感や頭痛、集中力低下などの慢性的な体調不良を訴える人々の血液を分析。その結果、接種から2年近く経っても、ワクチンにより生成された「スパイクタンパク」が血中に検出されたケースが複数確認された。

「スパイクタンパクは通常、2週間以内に体内から消えるとされていた。だが、今回の調査では長期間にわたって体内に残り、免疫反応や炎症に関与している可能性が示された」(岩崎教授)

この研究は、いわゆる「ワクチン後遺症(Post‑Vaccination Syndrome:PVS)」に苦しむ人々への理解を深めると同時に、従来の安全性説明と矛盾する部分を含むため、医学界や政策関係者に波紋を広げている。

ワクチンの仕組みと想定された作用

日本の厚生労働省の資料によれば、ファイザーやモデルナなどのmRNAワクチンは、ウイルスの“設計図”とも言えるmRNAを体内に送り込み、細胞がスパイクタンパクを一時的に生成。それに対する免疫応答を引き出すことで、感染を予防する仕組みとされている。

過去には、当時のワクチン担当大臣・河野太郎氏も「mRNAは数日で分解され、スパイクタンパクも2週間以内に消える」と説明しており、政府や専門家も一貫して「体内に残ることはない」と断言してきた。

だが今回の研究は、その前提を根底から覆しかねない内容だ。

後遺症とスパイクの関係は?

研究チームが調査したのは、接種後に慢性症状を訴えた42名と、健康な対照群22名。PVS患者には以下のような特徴が見られた。

  • CD4陽性T細胞の一部が機能低下
  • 炎症性サイトカイン(TNF-α)を持つCD8陽性T細胞の増加
  • スパイクタンパクの血中検出(全体の約3分の1)
  • EBウイルスの再活性化の兆候

特に注目すべきは、最大で709日後もスパイクタンパクが検出された例があるという点だ。これは従来の「短期間で消失する」という理解とは明らかに異なる。

「ワクチンが悪」という結論ではない

「この研究はPVSの一因としてスパイクの残存を“示唆”したものであり、ワクチンが直接的な障害を生んだと断定するものではない。科学的検証はまだ始まったばかりです」(岩崎教授)

同教授は、接種の意義そのものを否定する意図はなく、あくまで「極めて稀な事象への科学的理解」を深めるための第一歩であると強調している。

医療界・専門家の反応

長崎大学の森内浩幸教授(日本ワクチン学会理事)は次のように語る。

「この研究は貴重だが、データは限定的であり再現性のある大規模調査が求められる。ワクチンの基本的な安全性は揺るがない」

また、ロイターやワシントン・ポストなどの主要メディアも「長期症状に関連する可能性は興味深いが、現段階では“因果関係の証明”とは言えない」と冷静な見方を示している。

日本国内でも“診断されない後遺症”が課題

日本でも、接種後に体調不良を訴える声は根強く、特に若年層を中心に「倦怠感が1年以上続いている」といった報告が相次いでいる。しかし診断基準が明確でないため、多くが「気のせい」「更年期障害」などと誤診されてしまう実態がある。

現在、国内の一部医療機関ではT細胞やサイトカインの検査を導入し始めており、今後の制度化が期待される。

ワクチン政策に求められる“第2フェーズ”

新型コロナを収束へ導いたワクチン政策は、社会全体に多大な恩恵をもたらした。一方で、その影で苦しむ少数者への配慮と救済も、次の課題として浮上している。

必要なのは、以下の3つだ。

  1. 症例の蓄積と科学的検証の継続
  2. 後遺症外来の整備とガイドラインの作成
  3. 情報発信の正確さとメディア倫理の再確認

ワクチン接種がもたらしたものは「命を守る盾」であると同時に、「見えにくい副作用」の存在も忘れてはならない。科学も政治も、社会全体も、“例外の声”に真摯に向き合うフェーズに入っている。

「少数の症状を切り捨てるのではなく、光を当てる。それが次なる医療の信頼を築く一歩になる」(医療ジャーナリスト談)

関連記事

おすすめ記事

  1. 中国系開発による森林法違反疑い 羊蹄山麓で無許可伐採、北海道が工事停止を勧告 北海道の自然の…
  2. 洋上風力に立ちはだかる現実 三菱商事の巨額損失が突きつけた問い 真っ青な海と空、そして白く輝…
  3. 【中国・重慶で日本人がタクシー運転手に暴行被害】総領事館が再発防止を要請、現地滞在者に警戒呼びかけ…
  4. 中国戦闘機が自衛隊哨戒機に危険な接近 45メートルの至近距離に防衛省が強く抗議 中国空母「山…
  5. 参院選2025:年金・社会保障「共通基盤」で浮かぶ与野党の対立 7月20日の参院選を前に、有…

新着記事

  1. 日本がなぞる北欧モデルの落とし穴―移民頼みの少子化対策は本当に通用するのか 「北欧の福祉を手…
  2. 連続した異常接近が明らかに 防衛省は10日、東シナ海上空の公海で9日と10日の2日間、中国人…
  3. 参院選2025:年金・社会保障「共通基盤」で浮かぶ与野党の対立 7月20日の参院選を前に、有…
  4. 【2025年参院選】関税対策めぐり各政党の評価分かれる 中小企業支援や外交姿勢が争点に 20…
  5. ホワイトハウスワシントン2025年7月7日 石破茂 閣下日本国総理大臣東京 親愛なる総…
  6. 各党が選ぶ「物価高対策」その最優先課題とは? 物価上昇が家計を直撃するなか、2025年の参議…
  7. インドネシア・レウォトビ火山が大規模噴火 日本の気象庁が津波の影響を精査中 7月7日正午すぎ…
  8. 【紅海の緊張高まる】イスラエル軍、イエメン空爆 日本郵船の「ギャラクシー・リーダー」も標的に …
  9. 【参議院選挙の投票方法】初めてでも安心!流れや注意点を解説 2025年7月に実施される第27…
  10. 参院選2025 各党の安全保障とエネルギー政策を徹底比較 7月に控える第27回参議院議員通常…
ページ上部へ戻る