岐阜大学、致死率100%の狂犬病ウイルスの新たな治療法の手がかりを発見

岐阜大学、致死率ほぼ100%の狂犬病ウイルスの新たな弱点を発見

岐阜大学と北海道大学の研究チームは、3月12日、致死率がほぼ100%とされる狂犬病ウイルスの新たな弱点を発見したことを発表しました。この発見により、今後、狂犬病の治療薬開発が加速することが期待されています。

狂犬病の危険性と現状

狂犬病は、犬や猫、コウモリなどが持つウイルスに噛まれたり引っかかれたりすることで、傷口から体内に侵入します。あるいは、非常にまれですが、ウイルスが気道を通じて感染することもあります。発症後は特効薬がなく、致死率はほぼ100%とされているため、極めて危険な感染症です。

日本では1957年以降、狂犬病の発生はありませんが、世界的には根絶されていない地域もあります。実際、2002年にはイギリスでコウモリからの感染で死亡例が報告されたこともあり、油断は禁物です。

治療薬開発の鍵となるL-P複合体

狂犬病ウイルスは、Lタンパク質とPタンパク質という2つのタンパク質が結びついて、RNA合成を行う複合体を形成することによって、ウイルスの増殖を促進します。このL-P複合体を阻害することが、治療薬開発のひとつの有望なアプローチとされてきました。

これまでは、Lタンパク質のC末端部分がPタンパク質と結びつくことがわかっていましたが、C末端領域内でも結びつかない部分の役割については謎でした。

新たな発見とその意義

今回、研究チームはLタンパク質にある「NPYNE」という特定の配列に注目しました。この配列が、Pタンパク質との結合とは関係ない部分に位置していることが明らかになり、結びつかない部位にも重要な機能があることがわかったのです。さらに、このNPYNE配列の中にあるアミノ酸が、Lタンパク質がPタンパク質と結びつく能力や、RNA合成酵素としての機能、さらにはLタンパク質自体の安定性にも関わっていることが判明しました。

これにより、L-P複合体の結合を妨げる化合物が見つかれば、ウイルスの増殖を効果的に抑制できる治療薬が開発される可能性が出てきました。

今後の期待

この発見は、狂犬病治療薬の開発において新たな希望をもたらします。これまで狂犬病の予防にはワクチンが主に使用されてきましたが、発症後に効く治療薬が登場すれば、より多くの命を救う手助けになるでしょう。また、この研究成果は他のウイルス性疾患にも応用できる可能性があり、今後の研究が非常に楽しみです。

関連記事

おすすめ記事

  1. 中国海警局の船、尖閣周辺で再び領海侵入 日本漁船に接近 2025年5月7日、沖縄県石垣市の尖…
  2. 中国の尖閣諸島調査船活動に日本が強く抗議 国際法違反を指摘 沖縄県・尖閣諸島周辺で中国の海洋…
  3. 労働力不足だけじゃない、「外国人の子ども」にも国費が流れる仕組み 2025年の夏、日本の人口…
  4. 中国空母「遼寧」が東シナ海で艦載機を発着艦 自衛隊は即応対応 中国海軍の空母「遼寧」が202…
  5. 再生可能エネルギーの普及促進を目的とした「再エネ賦課金」が、国民の経済的負担を増大させているとの指…

新着記事

  1. 2025年11月1日 17:00位からサイトが閲覧できない状態でした。サイトのセキュリティ設定を調…
  2. 走行距離課税とは?EV時代に浮上した「新しい自動車税制」の現実味 自動車をどれだけ「持ってい…
  3. 高市早苗首相の所信表明
    高市早苗政権が正式に始動した。所信表明演説の中で首相が掲げたのは、戦後日本の延長線ではなく「再起と…
  4. ペロブスカイト太陽電池は、次世代の太陽光発電技術として非常に注目されています。その高い効率、低コス…
  5. 労働力不足だけじゃない、「外国人の子ども」にも国費が流れる仕組み 2025年の夏、日本の人口…
  6. 不法残留外国人
    岩手で13人逮捕、見えた“農村闇市場”の実像 岩手県警は10月16日、入管難民法違反(不法残…
  7. 大阪副都心構想
    「東京一極集中を是正し、大阪を“第二の首都”に」──そんなキャッチーな響きで注目される「大阪副首都…
  8. 株価大暴落
    株価急落リスクに警戒を——IMF「市場は関税影響を軽視」バブル懸念が現実味 割高な資産価格と…
  9. トランプ米大統領、対中100%追加関税を発表 レアアース規制への報復で米中摩擦が再燃 アメリ…
  10. リベラル議員が多い県ほど学力が低い|全国学力テストと地方議会の相関分析
    リベラル議員の多さと学力の低さの関係 全国学力テストでは、秋田県や福井県、石川県などが毎年上…
ページ上部へ戻る