尾身茂氏「ワクチンは感染予防に効果薄」発言の真意とは?専門家が語る本当の教訓と課題
- 2025/6/28
- 報道・ニュース

尾身茂氏の発言に波紋 ワクチン効果と「誤解」の真意とは
新型コロナ対策の中心人物として知られる尾身茂氏(76)のテレビ発言が、SNS上で物議を醸している。「感染を防ぐ効果はあまりないワクチン」「若い人は本人が希望するなら接種すればいい」といった趣旨の発言が、ネット上で「手のひら返し」「今さら何を言ってるんだ」といった批判に晒されたのだ。
だが、実際に尾身氏が言わんとしていたことは何だったのか。コロナ禍に政府の分科会会長として最前線に立っていた本人に直接話を聞いた。
テレビ出演の真意:「誤解されたままにはできない」
問題の発言があったのは、6月8日放送の読売テレビ系の番組。コロナを総括する企画の中で、mRNAワクチンの効果について問われた尾身氏は、まず「副反応については厚労省の分科会が扱っていた」と前置きしたうえで、次のように語った。
私見を申し上げると、有効だったかどうかという話を結論から言うと、感染防止効果、感染を防ぐ効果は残念ながらあまりないワクチンです
この一言が切り取られ、SNSでは「うそつき」「責任逃れだ」と炎上。だが本人は「実際には『当初は感染予防も期待していた』という説明もしていた」と釈明する。
「出演依頼を受けたのは、コロナの検証を公に議論する場が必要だと考えたからです。誤解や分断を少しでも埋めたいという思いで、これまで得た知見を共有しようと決めました」
ワクチン効果の評価は「科学的に変化」
尾身氏は、ワクチンの効果について「感染予防」と「重症化予防」は分けて考えるべきだと話す。
「高齢者に対する重症化予防の効果は明らかです。国内ではオミクロン株対応ワクチンが、60歳以上の入院リスクを未接種者と比べて約45%下げたというデータもあります。海外でも成人への重症化予防効果は60%を超える報告も出ています」
ただし、感染予防に関しては「2021年当初は高い効果が期待されていたが、その後の調査で時間とともに効果が薄れることがわかった」と説明。実際、接種しても感染する例や、他人にうつすリスクが残ることも明らかになった。
「科学は常にアップデートされるものです。最初の期待が変わることはあり得ます。その都度、評価を変えることは当然で、ゼロか100かで語るのは危険です」
若年層接種の“変遷”と説明不足
「若い人へのワクチンは本人の判断で」との発言も、SNSで強く批判されたポイントだ。視聴者の中には「そんなこと聞いたことがない」「急に態度を変えた」と憤る声もあった。
だが尾身氏は「実は、政府の方針自体が流行状況に応じて変わってきた」と指摘する。
「21年2月の接種開始時には、若年層でも重症化例がゼロではなく、広く接種を推奨していました。ところがオミクロン株が主流になると、若者では重症化リスクがかなり低く、副反応の負担を考慮して段階的に“努力義務の対象外”とされました」
たとえば、22年春の接種では若者は対象外となり、秋に対象を広げたものの、23年春以降は再び65歳以上などに限定されていく流れだったという。
「つまり“若者は希望者のみ”という方針は、実際にあったのです。ただ、それが十分伝わっていなかったことは反省点だと思います」
政治と専門家の距離 厚労省の見解は
尾身氏の発言について、福岡資麿厚生労働大臣は「個人の見解に対するコメントは控える」と述べた上で、「感染予防効果は時間とともに薄れる一方で、重症化予防効果は持続する」と、従来からの政府見解に変わりはないと強調した。
実際、厚労省の審議会ではエビデンスに基づき、接種対象や方針を柔軟に見直してきた経緯がある。尾身氏の説明もその流れを補完する形ではあるが、世間に十分に伝わっていなかった部分があったことは否めない。
ネットの反応:「裏切られた」か「今こそ正直」か
SNSでは様々な声が飛び交っている。
「自分は副反応で今も苦しんでいる。なぜもっと早く言わなかったのか」
「結局、政府や専門家は都合のいいときだけ説明する」
「尾身さんの話は冷静だった。メディアの切り取りが問題だと思う」
「真実がようやく語られた。今からでも知れてよかった」
「この経験を無駄にせず、次に活かすしかない」
情報の出し方や伝え方の責任が問われている今、尾身氏の発言が持つ意味は大きい。
今こそ問われる「検証」と「教訓」
尾身氏は、「次のパンデミックが来るかどうかではなく、『いつ来るか』の問題」と話す。だからこそ、過去の対応や意思決定、情報発信の在り方を冷静に見直すことが必要だ。
「私たちは多くを学んだ。それを活かせるかどうかが、今後の日本の感染症対策の分かれ目になるでしょう」
今回の議論は、過去を責めるためではなく、「次に備える」ためのもの。政府・専門家・メディア、そして私たち市民一人ひとりが、改めてコロナ禍から何を学んだのか、どう活かすかを問われている。