辛坊治郎氏「爆死リスクがあっても万博に行くべき」 メタンガス問題に異論と提言

爆死リスクがあっても万博に行くべき

「リスクを冒してでも行くべき」辛坊治郎氏が語る“夢洲の真実”

2025年4月13日に開幕した大阪・関西万博。華々しくスタートを切った一方で、開催地・夢洲(ゆめしま)では、地下から発生するメタンガスに関する安全性への懸念がくすぶっている。

そうした中、キャスターの辛坊治郎氏(69)が21日、自身のX(旧Twitter)でこの問題に言及。「私はこの万博、メタンガスで爆死するリスクを犯しても行くべきだと思う」と発言し、注目を集めている。

埋立地・夢洲の宿命

メタンガスの発生は想定内、問題は「誤った印象」

夢洲は長年にわたって廃棄物や建設残土を埋め立てて造成された人工島だ。そのため、地中では有機物の分解により可燃性のメタンガスが自然発生する。

実際、2024年3月には会場の一角「グリーンワールド工区」で作業中の火花がメタンガスに引火。爆発によって約100平方メートルのコンクリート床が破損する事故が起きた。幸い負傷者は出なかったが、衝撃は大きかった。

その後、博覧会協会は約30億円の予算を投じ、地下の換気システム強化やガス検知器の増設といった安全対策を実施。マンホールの蓋もガスが自然に抜けるよう改良された。

再び検知されたガス濃度

4月6日に再び基準超え、検知場所を拡大

だが、開幕直前の4月6日、大阪府守口市議からの通報を受けて調査したところ、再び基準を超える濃度のガスが検知された。

この事態を受けて、会場ではガス濃度の測定地点を2カ所から7カ所へと拡大。測定回数も1日1回から3回に増やされ、万全の警戒体制が敷かれている。

林芳正官房長官も14日の記者会見で「一時的な上昇であり、会場全体に影響するものではない。既に追加の安全対策を講じている」と強調した。

辛坊氏の発言

「大屋根リングから離れた場所だという事実、なぜ報じない?」

辛坊氏は、こうした安全対策が進んでいることを踏まえつつ、「大量にメタンガスが検知されている場所は、大屋根リングからかなり離れている。にもかかわらず、その重要な事実を伝えないメディアは終わってるよね」と不満をにじませた。

彼はさらに、「こりゃ、この国は滅びるわ」と、報道のあり方そのものに警鐘を鳴らしている。

辛坊氏によれば、「夢洲がガスを発生するのは当然で、それ自体が万博をやるべきでない理由にはならない」という。万博そのものの意義や規模を考えれば、必要なリスクマネジメントを施した上で「やるべきだ」との立場だ。

安全対策の課題

専門家「ガス濃度の急変動は予測困難」

一方、専門家からは厳しい声もある。地下構造物からのガスの漏出は予測が難しく、急激な濃度上昇に備えるには限界があるという。

また、来場者に対する情報提供の不足や、万が一の緊急時にどう対応するのかといった体制の不透明さも指摘されている。

期待と不安の中で

半年間で2820万人来場見込む 安全と信頼の確保が鍵に

大阪・関西万博は、2025年10月までの半年間で約2820万人の来場者を見込んでいる。世界が注目するイベントだけに、安全性の確保と、それに対する誠実な情報発信が求められている。

辛坊氏の言葉が賛否を呼ぶ中で、我々は「安全か否か」だけでなく、「何をどう伝えるか」にも目を向ける必要があるだろう。

辛坊治郎氏「私はこの万博、メタンガスで爆死するリスクを犯しても行くべきだと思う…」その理由も説明

関連記事

おすすめ記事

  1. 中国戦闘機が自衛隊哨戒機に危険な接近 45メートルの至近距離に防衛省が強く抗議 中国空母「山…
  2. 中国の尖閣諸島調査船活動に日本が強く抗議 国際法違反を指摘 沖縄県・尖閣諸島周辺で中国の海洋…
  3. 尖閣諸島
    中国海警船、またも尖閣諸島周辺に領海侵入 主権侵害は常態化へ 日本政府は厳格対応を 沖縄県・…
  4. 消費税は、日本の主要な税収源の一つとして位置づけられています。 しかし、その運用方法には多く…
  5. オーバーツーリズムは、特定の観光地に観光客が過度に集中することで、地元住民の生活や環境に悪影響を及…

新着記事

  1. 参院選で示された「減税」への圧倒的な民意 7月20日に投開票が行われた参院選では、ガソリンの…
  2. 日本のODAは10年で36兆円超に増加
    日本のODA支出は10年で36兆円規模へ 日本政府が海外に対して行ってきた政府開発援助(OD…
  3. 中国大使館が呼びかける「中国人襲撃への警戒」 在日中国大使館が8月18日に発表した注意喚起が…
  4. 重要な土地を外国資本に奪われるリスク 政府の動きの遅さが招く“静かなる有事” 政府が初…
  5. 米ペンシルベニア州USスチール工場で爆発 死者2人・負傷10人 日本製鉄傘下で発生 米国東部…
  6. 日本移住で大学まで学費無料?中国で密かに広がる“教育支援”悪用の動き 厚生労働省の統計によれ…
  7. 日米関係に新たな火種か 米国が日本製品に15%の追加関税を発動 「合意」との齟齬に懸念広がる …
  8. 石破政権に「ネット言論統制」疑惑 削除要請の根拠示さず批判拡大 参院選を終えたばかりの自民党…
  9. CIA資金提供疑惑と河野洋平氏の非公開要請 戦後最大級の「政治とカネ」問題が再燃 冷戦期、米…
  10. 政治と税制の透明性に関する新たな提起:マイナンバー・インボイスと政治献金の「紐づけ」へ 制度…
ページ上部へ戻る